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古今東西、あらゆる文化圏で無くてはならないものとみなされている住宅。日本では「人生最大の買い物」と言われ、何十年もローンを組むのが当たり前という価値観が一般的です。
ところが、住宅の取得しやすさは国によって大きな差があり、すべての国で人生を賭けた買い物というわけではありません。今回は、Price-To-Income Ratio（PIR）という指標を用いて、国ごとの住宅価格を紹介します。
ある国でどれだけ住宅取得が大変かを知るには「Price-To-Income Ratio（PIR）」という指標を見るのがおすすめです。このPIRは、あるエリアにおける住宅の購入しやすさを計るもので“住宅価格対収入比率”と訳されことが多い指標です。
難しそうに聞こえますが、簡単に言うと「年収の何年分で一般的な家が買えるか」を表す数字。計算式は「住宅価格の中央値 ÷ 年収の中央値」というごくシンプルなものです。例えば、ある国の住宅価格の中央値が500万円で、平均年収の中央値が100万円だとすると、
PIR ＝ 500÷100 = 5
になります。一般的な世帯年収の5年分で一般的な住宅が買えるということがわかります。この計算では、平均値になるとごく少数の富裕層の数字に引っ張られてしまうため、中央値を用いているのがポイントです。
元Googleのソフトウェアエンジニアが立ち上げたグローバルデータベースサイト「Numbeo」には住宅価格に関する各国のデータが集約されています。2021年の中間発表データを見ると、日本のPIRは11.59となっており、約11年半分の年収で家が買えるということがわかります。もちろん、年収のすべてを住宅購入につぎ込めるわけではないので、ローンを組む場合はもっと長い年数となるでしょう。
このNumbeoにPIRのデータが掲載されている国は、全部で111カ国。先進国の中でも住宅の購入ハードルが高いイメージのある日本ですが、日本のPIRは高い方から58番目と中間あたりに位置しています。
G7の国々の数字を見ると、フランス：10.04（73位）、イギリス：9.47（78位）、ドイツ：8.8（82位）、イタリア：8.76（84位）、カナダ：7.24（98位）、アメリカ4.04（109位）と、軒並み日本よりも家が買いやすいことがわかります。
中でも特筆すべきなのが、アメリカです。
アメリカのPIR指数は全111カ国のなかでも非常に低い数字で、年収4年分。ニューヨークの不動産価格の高騰を鑑みると、この結果を意外に思う人も多いのではないでしょうか。先ほども言及したように、このPIRという指標は、あくまで中央値の比較です。一概に「アメリカは住宅価格が手頃だ」とは言い切れないものの、収入に対する住宅価格のバランスは思いの外、悪くないことがわかります。
富裕層と高額不動産のニーズのバランスや、土地が広く、DIYを行った中古物件でも不動産価値が下がりにくいといった市場特性により、幅広い収入層が住宅を購入しやすい環境になっているのがアメリカのPIR指数が低い要因と考えられそうです。
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