『卵は1つのカゴに盛るな』という言葉を聞いたことはないでしょうか？資産を一点に集中させてしまうと、その一点に何かが起きたときに取り返しがつかないことになるという意味のこの言葉は、投資に関する格言として最も有名なものの１つです。この考えに従うなら、資産を日本円だけで持つこともリスクです。特に国際情勢が大きく揺れ動く昨今、どの通貨の価値が上昇・下落するか読み切るのは至難の技です。
そして、リスクに備える“守り”の通貨を考えたとき、米ドルはまず最初に候補に上がってくる資産です。なぜなら米ドルの発行主体であるアメリカが、先進国でありながら健全な人口成長を続けている稀有な国だからです。日本を見れば分かるように、先進国では少子高齢化と人口減少が進みがちです。そんななか、アメリカの過去5年（2013-2018年）の人口成長率は約0.6%~0.9％で推移しています。
人口はそのまま内需の強さにつながり、国内経済を支え、結果通貨や金融商品の価値は高く保たれます。そして、そのなかでも人口増の恩恵を最も強く受けるのが、他でもない不動産です。人が生きる以上、住む場所は必ず必要ですから、住宅需要が高まり不動産の価格も上昇するというわけです。
オープンハウスは2010年からアメリカ不動産を扱ってきましたが、今になって改めて、アメリカ不動産市場の底力を感じさせられています。というのも、2020年のアメリカ不動産の販売数と販売価格は、パンデミック禍の直後こそ陰りをみせたものの、すぐに回復に転じ、結果的には2019年を上回る数字に落ち着いたからです。特に住宅価格は、供給の少なさも手伝って、前年より7.6％も上昇しました。 アメリカの不動産メディア『realtor.com』によれば、この傾向は2021年も続くと見られており、アメリカ不動産が、不況や混乱に強い投資商材であることを物語っています。
ここまで投資対象としてのアメリカ不動産の魅力の一部をお伝えしてきましたが、言語や時差の問題があるのに加え、商習慣の違い、購入資金調達（ローン）の難しさ、購入後の管理を委託する必要がある点など、それなりにハードルが高いのも事実です。 そこでオープンハウスでは、日本人が最小限の手間でアメリカ不動産を購入できるサービスを提供しています。2016年に設立した現地法人やグループ会社と連携することで、日本で唯一、仕入れ、販売、融資、管理、売却などを一貫して行うワンストップサービスを実現しました。
極端なことを言えば、物件を探し始めてから手放すまでの間、日本から一歩も出ず、日本語以外一切話さずに済むことすらあります。 日本人目線のきめ細やかな対応で、誰でも安心してアメリカ不動産投資に挑戦できる、オープンハウスのアメリカ不動産投資。はじめての不動産投資、はじめての海外投資にもぜひご利用ください。
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