不動産投資にご興味のある方へ

一部の富裕層だけが実践する
「負けない」米国不動産投資の全貌

不動産投資
ガイドBOOK

加熱する不動産投資市場で、富裕層を中心に注目を集めているアメリカ不動産投資。世界最大の市場であり、世界中から投資家が参入するアメリカ不動産投資について、その魅力を専門家が徹底解説!

不動産投資にご興味のある方へ

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いま、日本の資産家
アメリカ不動産を
買っている理由

01
人口増加と安定した経済成長

アメリカ不動産が投資先として魅力的な理由の一つは、人口増加による需要増加が見込めることにあります。

日本 アメリカ
2020年まで
人口推移
(IMF:世界人口の見通し、
2015年改訂版)
2.1%減 3.9%増
各国GDP成長比較
(IMF発表資料)
10.9%増 22.4%増

人口増加数に対して、新築の建築許可数が抑えられている
アメリカの不動産市場は中古市場が活発です

02
不動産取引の 透明性による
物件の安全性

アメリカの不動産取引は世界トップクラスの透明性を誇ります。

1位英国 2位オーストラリア
3位カナダ 4位アメリカ
1位英国
2位オーストラリア
3位カナダ
4位アメリカ

19位日本

出典:ジョーンズラングラサール グローバル不動産透明度インデックス 2016年版

不動産情報の透明性が確保されているアメリカでは、
物件の安全性が担保されてます。

03
世界基軸通貨「ドル」での取引

ドル高基調はまだまだ続く可能性。ドルでの資産形成が有利に働く理由は、主にアメリカの経済成長です。

アメリカは
年2%を
超える成長

続けていること

FRBによる
金利の利上げ

姿勢をみせて
いること

また、REIT(不動産投資信託)にはない
不動産投資のメリットも!

一部の富裕層だけが実践する
「負けない」米国不動産投資の全貌

アメリカ不動産
購入ガイド

加熱する不動産投資市場で、富裕層を中心に注目を集めているアメリカ不動産投資。世界最大の市場であり、世界中から投資家が参入するアメリカ不動産投資について、その魅力を専門家が徹底解説!

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アメリカ不動産購入ガイド
ポイントをご紹介

データ分析で判明!
成長が期待できる、狙い目の「お宝地域」とは?

成長が期待できる「お宝地域」はどこにあるのでしょうか。
データ分析でわかった、お宝地域とは?

不動産価格が上昇しているエリアの共通点

  • 1人口が増えている
  • 2優れた教育機関(主に大学)がある
  • 3交通のアクセスがよい
  • 4居住者の世帯収入が高い(雇用が安定している)
  • 5不動産価格が世帯収入の中央値の10倍以内

この傾向を踏まえ、
投資に適した物件は
どこにあるのか、本ガイドにて解説!

アメリカ不動産投資のノウハウを詰め込んだ
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  • 日本以上に安心・安全!フェアで透明なアメリカの不動産投資
  • 投資に適した地域はどこ?データ分析で見極める物件選定
  • 意外にカンタン!アメリカ不動産の購入・管理・売却までの流れ
  • 海外物件は担保にならない?常識を覆すアメリカ不動産の最新融資スキーム
  • 過去物件でシュミレーション!購入総額と投資効果

一部の富裕層だけが実践する
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アメリカ不動産
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東証一部上場企業の
オープンハウスが手がける
米国不動産事業

会社概要

本社

所在地 〒100-6312
千代田区丸の内2-4-1 丸の内ビルディング12F
総合受付13階)

オープンハウス 銀座サロン
(OPENHOUSE GINZA SALON)
※米国不動産事業の拠点

所在地 〒104-0061
東京都中央区銀座6-10-1 GINZA SIX 11F

オープンハウス 大阪サロン

所在地 〒530-0017
大阪府大阪市北区角田町8-1 梅田阪急ビル23階
商号 株式会社オープンハウス(Open House Co., Ltd)
設立 1997年9月
代表者 代表取締役 荒井正昭
株式上場 東京証券取引所 市場第1部(証券コード 3288)
売上高(連結) 2019年9月期 5,403億円
2018年9月期 3,907億円
2017年9月期 3,046億円
2016年9月期 2,472億円
2015年9月期 1,793億円
2014年9月期 1,121億円
2013年9月期 969億円
従業員数(連結) 2,301名(2019年3月末日現在)
決算期 9月
事業内容 1.不動産売買の代理・仲介事業
2.新築戸建分譲事業
3.マンション・ディベロップメント事業
4.不動産投資事業
5.不動産金融事業
6.前各号に付帯関連する事業
登録免許番号 宅地建物取引業免許 [国土交通大臣(3)第7349号]
加盟団体 (公社)首都圏不動産公正取引協議会
(一社)不動産流通経営協会
(一社)全国住宅産業協会
取引金融機関 三菱東京UFJ銀行・三井住友銀行・りそな銀行・みずほ銀行・横浜銀行・三井住友信託銀行
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