東証一部上場オープンハウスのアメリカ不動産セミナー。
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アメリカ不動産セミナーは下記の方におすすめです。
- 都心ではなかなか高い利回りがでない
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2030年には人口3.5億人に達すると言われており、成長が見込める
「アメリカの不動産投資」が多くの資産家から注目を集めています。
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いま、日本の資産家が
アメリカ不動産を注目している
理由
Point1
人口増加と群を抜く経済成長
アメリカ不動産が投資先として魅力的な理由の一つは、人口増加による需要増加が見込めることにあります。 しかも、20代～30代が上位を占め、これからの経済発展に貢献する理想的な人口構成です。
人口増加数に対して、新築の建築許可数が抑えられている
アメリカの住宅流通市場は、中古物件が約80％を占めており、中古物件の流通が活発です。
Point2
不動産価格は5年で
平均20%上昇
過去35年の米国の不動産価格の上昇率は約3.1倍となっており、売却する際もキャピタルゲインが期待できます。
不動産情報の透明性が確保されているアメリカでは、
物件の安全性が担保されてます。
※出典：ジョーンズラングラサール グローバル不動産透明度インデックス 2016年版
Point3
世界基軸通貨「ドル資産」で
「保有価値とリスク分散」をまとめてカバー
資産のリスクを分散しておくのは、投資の基本セオリー。
市場取引高は90%超であり、アメリカは年2％を超える成長を続けています。
また、REIT（不動産投資信託）にはない
不動産投資のメリットも！
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東証一部オープンハウスが
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経験豊富なコンサルタントが真摯に対応いたします
常盤 創
株式会社オープンハウス ウェルス・マネジメント事業部
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バブル崩壊直後に不動産業界就職、リーマンショックも経験。 2012年オープンハウス入社後、100名規模の営業部隊をリードし、数々の販売記録も更新した不動産歴27年のプロフェッショナル。 ・1993年、現株式会社大京に入社 分譲マンション、戸建て、中古不動産、投資用不動産などに従事 ・2012年、株式会社オープンハウスに入社 新築マンションの営業部長、社長室を経て、アメリカ不動産事業参画
飯田 貴昭
株式会社オープンハウス ウェルス・マネジメント事業部
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2009年 (株)オープンハウスに入社。戸建て仲介部門にて、トップクラスの成績を残す。 日本国内の不動産仲介で培ったきめ細かなサポート力が、米国不動産投資においても多くのお客様から高い支持を得ており、セミナーも毎回満員御礼で、ポイントをおさえた解説が好評を博している。 現在、ウェルス・マネジメント事業部の営業部門のリーダーを務めている。
Zachary L. Brodsky
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アメリカでの大型住宅用土地の仕入れ・開発・販売などを経験し、豊富な知識を持つ不動産投資のプロフェッショナル。米国経済の動向を肌感覚として理解しており、実際の物件管理、賃貸・売買実需状況を含めた、トータルなソリューションを分かりやすく解説。日本に9年間在住、フランクなバイリンガル講師。
齋藤 新
株式会社オープンハウス ウェルス・マネジメント事業部
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2010年 (株)オープンハウスに入社。初年度、戸建て仲介部門にて最高売上高(新人賞)を記録。 お客様に真摯に向き合い、誠実・実直な提案により齋藤を指名するお客さまも少なくない。 国内都心店舗のセンター長を経て、ウェルス・マネジメント事業部に参画。営業チームを統括。
井田 光
株式会社オープンハウス ウェルス・マネジメント事業部
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2015年 (株)オープンハウスに新卒入社。戸建て仲介部門にて実績を積み上げ、2016年当時最年少管理職に昇格。ウェルス・マネジメント事業部参画後は、アメリカ本土で物件の仕入・管理・修繕・リソーシング業務を担当。 現在は、海外駐在から得た経験を武器に、当社銀座サロンにて営業チームをけん引。
阿部 航平
株式会社オープンハウス ウェルス・マネジメント事業部
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2015年 (株)オープンハウスに新卒入社。戸建て仲介部門神奈川エリアで活躍し、入社後1年9ヶ月でマネージャーに昇格。 相手の視点に立ったきめ細やかなサポートにより、多数のお客さまが信頼を寄せる。 ウェルス・マネジメント事業部参画後も、トップセールスの一員として活躍。
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トランプ政権下、米国不動産のメリット・リスクを解説。
米国不動産の基礎知識から、米国市場の特徴や日本との比較、注目エリアの紹介まで、
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東京・GINZA SIX 11階「OPENHOUSE GINZA SALON」
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03/24
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『【概要から最新市況まで細かく解説】アメリカ不動産投資セミナー』
【オンラインにてご参加頂けます！】人口増加・経済成長・物価上昇の影響を受けて、 不動産価格上昇＋賃料上昇が期待できるアメリカ不動産市況について、アメリカ不動産の専門家がその魅力を語ります。 気になる、コロナショックや世界的インフレがアメリカ不動産市況にもたらす影響、購入から売却までのサービスのフロー、エリア選定について、アメリカ不動産投資によるメリットと共にご説明致します。
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2023年
03/27
月
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『【緊急開催！今から備える来年の確定申告】国税OB税理士が徹底解説！アメリカ不動産投資セミナー』
【緊急オンライン開催・今から備える来年の確定申告】特別国税調査官（大阪国税局）として海外不動産への税務調査経験のある中谷税理士が、アメリカ不動産の投資の果実と税金について解説します。令和2年度の税制改正を受けて、個人投資家のアメリカ不動産を活用した税対策はできなくなったとお考えではないでしょうか？本セミナーでは、元特別国税調査官がこれからのアメリカ不動産を活用した税対策について解説いたします。また、多くの投資家が疑問に思う、日米の確定申告について分かりやすく解説致します。皆様は、この60分のセミナーをお聞きいただくだけで、アメリカ不動産の投資的魅力から、税効果、確定申告の具体的な申告方法までご理解いただけます。法人での税効果についても解説いたしますので、是非ご参加ください。
オンライン開催 開催
18:30 - 19:30
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2023年
03/29
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『【GWに現地視察OK】データで見る、世界中から投資マネーが集まるワイキキ不動産セミナー』
アメリカ不動産の取引件数日本No.1のオープンハウスのハワイセールスチームがお届けする至極のワイキキ物件をご紹介いたします。 世界中から投資マネーが集まるワイキキエリアの不動産市況についてデータを用いて解説いたします。 「憧れのハワイに不動産を所有したいが、海外の取引は不安」 「本当に賃貸が付くか、将来売却できるか、物件選定が不安」 このようなご不安を持たれている方、是非ご参加ください！ 本セミナーでは、オープンハウスハワイのハワイ不動産のプロが、 ハワイ不動産のエリア/物件選定から、購入方法まで詳しく解説いたします。
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13:00 - 14:00
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2023年
04/05
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『【概要から最新市況まで細かく解説】アメリカ不動産投資セミナー』
【オンラインにてご参加頂けます！】人口増加・経済成長・物価上昇の影響を受けて、 不動産価格上昇＋賃料上昇が期待できるアメリカ不動産市況について、アメリカ不動産の専門家がその魅力を語ります。 気になる、コロナショックや世界的インフレがアメリカ不動産市況にもたらす影響、購入から売却までのサービスのフロー、エリア選定について、アメリカ不動産投資によるメリットと共にご説明致します。
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2023年
04/12
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『【最新税制改正の影響は？】国税OB税理士×アメリカ不動産 国税OBが語る最新アメリカ不動産税務』
【セミナー内容】・令和2年度の税制改正の内容 ・税理士から見る税制改正後のアメリカ不動産のメリット ・アメリカ不動産投資を活用した資産運用 ・最新アメリカ不動産税務手法 ・令和5年度税制改正の内容とアメリカ不動産投資への影響
オンライン開催 開催
18:30 - 19:40
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2023年
04/14
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『【オンライン】成長するアメリカ不動産市場、どこへ投資すべきか？アメリカ不動産・エリア選定セミナー』
【オンライン開催】不動産投資において重要視される要素の1つである、投資エリア。 国内での戸建・マンション・収益不動産を扱うオープンハウスが、アメリカを選んだ理由について、 さらに50州あるエリアの中でテキサス州・ジョージア州・カリフォルニア州・ハワイ州を選んだ理由について、 そのエリアの魅力と共に解説いたします。 コロナショックや世界的インフレが不動産市況にもたらす影響や、弊社が自信をもって展開するワンストップサービスについてもご説明いたします。
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| 商号 | 株式会社オープンハウス（Open House Co., Ltd.） |
|---|---|
| 所在地 | 本社） 〒100-6312 千代田区丸の内2-4-1 丸の内ビルディング12F（総合受付13階） Tel.03-6213-0775（代表） ≫ 各営業センターの住所・地図はこちら |
| 銀座サロン |
オープンハウス 銀座サロン（OPENHOUSE GINZA SALON）
〒104-0061 東京都中央区銀座6-10-1 GINZA SIX 11F Tel.03-6263-9681 |
| 設立 | 1997年9月 |
| 代表者 | 代表取締役 荒井正昭 |
| 株式上場 | 東京証券取引所 市場第1部（証券コード 3288） |
| 売上高（連結） |
2019年9月期 5,403億円 2018年9月期 3,907億円 2017年9月期 3,046億円 2016年9月期 2,472億円 2015年9月期 1,793億円 2014年9月期 1,121億円 2013年9月期 969億円 |
| 従業員数（連結） | 2,301名（2019年3月末日現在） |
| 決算期 | 9月 |
| 事業内容 | １.不動産売買の代理・仲介事業 ２.新築戸建分譲事業 ３.マンション・ディベロップメント事業 ４.不動産投資事業 ５.不動産金融事業 ６.前各号に付帯関連する事業 |
| 登録免許番号 | 宅地建物取引業免許 [国土交通大臣（３）第7349号] |
| 加盟団体 | （公社）首都圏不動産公正取引協議会 （一社）不動産流通経営協会 （一社）全国住宅産業協会 |
| 取引金融機関 | 三菱東京ＵＦＪ銀行・三井住友銀行・りそな銀行・みずほ銀行・横浜銀行・三井住友信託銀行 |
