アメリカに、 家を持とう。

次へ

東証一部上場

OPEN HOUSE

当社は、成長を続けている
「アメリカ不動産」事業を本格始動しました。

多くのメリットを享受でき、堅実な成長が見込まれるアメリカ不動産。 しかし、【物件の選定】【融資】【管理】など、様々な壁がお客様のお取引の妨げになっていると当社は考え、その壁を打ち破るべく「アメリカ不動産事業」を開始しました。 東証一部上場企業ならではの安心のもと、お客様のお取引を全力でサポートいたします。

オープンハウス主催 アメリカ不動産セミナー

トランプ政権下、米国不動産のメリット・リスクを解説。
米国不動産の基礎知識から、米国市場の特徴や日本との比較、
注目エリアの紹介まで、丁寧にご説明いたします。

※セミナー終了後、個別ご相談も賜ります
セミナーお申し込みはこちら(無料)

日程/場所のご都合付かない方も、 お気軽にお問い合わせください。個別ご相談を賜ります。

講師プロフィール

講師写真 常盤 創

常盤 創 / Hajime Tokiwa

バブル崩壊直後に不動産業界就職、リーマンショックも経験
2012年オープンハウス入社後、100名規模の営業部隊をリードし、
数々の販売記録も更新した不動産歴27年のプロフェッショナル
・1993年、現株式会社大京に入社
 分譲マンション、戸建て、中古不動産、投資用不動産などに従事
・2012年、株式会社オープンハウスに入社
 新築マンションの営業部長、社長室を経て、アメリカ不動産事業参画

講師写真 飯田貴昭

飯田 貴昭 / Takaaki Iida

アメリカ不動産事業初代メンバー、現在営業チームを統括。アメリカの経済事情から、都市発展まで、歴史を含め様々な角度から不動産投資効果を分析し、お客様をサポート。豊富な知識と、ポイントを押さえた分かりやすい解説が好評で、セミナー毎回満員御礼。

講師写真 Zachary L. Brodsky

Zachary L. Brodsky

ユタ州リアルエステートライセンス

アメリカでの大型住宅用土地の仕入れ・開発・販売などを経験し、豊富な知識を持つ不動産投資のプロフェッショナル。米国経済の動向を肌感覚として理解しており、実際の物件管理、賃貸・売買実需状況を含めた、トータルなソリューションを分かりやすく解説。日本に9年間在住、フランクなバイリンガル講師。

講師写真 齋藤新

齋藤 新 / Arata Saito

2010年、(株)オープンハウスに入社、初期メンバーとして参画。日本全国・海外にも出張し、テキサス現場の最新情報を含めた、アメリカ不動産事情、物件詳細を、丁寧に・簡潔に説明。常にお客様に真摯に向き合い、誠実・実直な提案を心掛けているため、お客様からも多大な信頼をいただいている。

講師写真 梅田智久

梅田 智久 / Tomohisa Umeda

女性用アパレル会社の起業・設立を経験した後、オープンハウスに入社。戸建ての販売営業からスタートし、1年目で営業トップという実績を残す優秀な営業人員。その後、人材開発部を経て、米国不動産事業へ参画。多彩なキャリア経験を活かし、持味の誠実さ・柔軟性・対応力を大いに発揮し、当事業部でもトップセールスの業績を残した。現在営業チームをリードするとともに、セミナー講師としても活躍中。

講師写真 井田光

井田 光 / Hikaru Ida

アメリカ不動産投資事業に参画後、アメリカ本土で物件の仕入・管理・修繕・リソーシング業務を担当。海外駐在から得た経験を武器に、特に物件購入後の賃貸管理や、物件修繕など複雑な要素を、分かりやすく丁寧に説明し、お客様をサポート。

講師写真 阿部 航平

阿部 航平 / Kohei Abe

アメリカ不動産事業の初期メンバーとして参画。お客様の視点に立ったきめ細やかなサポートにより、多数のお客様から信頼を寄せられている。ジョージア州のアトランタに実際に足を運んで確認し、実状況を、誠実に、丁寧に解説。現在、トップセールスの一員として活躍。

※講師は変更になる可能性がございます。

OPEN HOUSEだからできる、
信頼と安心の「ワンストップサービス」を
ご提供いたします。

Point 1.
多くの資産家が注目。
なぜ今、アメリカに向かうのか。

下のグラフはそれぞれ、日米の人口推移、そしてアメリカの不動産価格の推移を表したものです。日本では、少子化による人口減少のため、住宅需要は漸減が予想されているのに対して、アメリカの不動産価格は上昇傾向にあり、2015年では1983年時点と比較して約3.4倍にのぼっています。アメリカは、出生率が高いことや移民が多いことなどを要因として、先進国では例外的に人口が増加しており、今後も住宅需要は高まっていくことが見込まれます。

人口推移の比較

出典:国連

アメリカ不動産の推移

ケース・シラー全米住宅価格指数

※2000年を基準の100とする
出典:S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC

それだけではありません。
の図は日米の消費者物価指数の比較です。
日本が横ばいなのに対して、アメリカでは健全なインフレーションが起きていることが見て取れます。
不動産価格も順調に上昇しており、投資の見返りが期待できるという点でも、アメリカは理想的な投資対象国なのです。

健全なインフレーション

日本とアメリカの消費者物価指数

出典:IMF

セミナーお申し込みはこちら(無料)

日程/場所のご都合付かない方も、お気軽にお問い合わせください。 個別ご相談を賜ります。

tel:03-6263-9681 受付時間:月曜日~金曜日 9:30~19:30

Point 2.
異国の地、アメリカ。
物件の選定から、融資、管理までをサポート。

法律もシステムも日本とは違う、海外の不動産購入。
ネットを検索してみても、なにを信用していいか分からない…。

国内で培ってきたノウハウを最大限活用し、
物件の見極め、融資・購入から管理まで、オープンハウスにしかできないワンストップサービスをご提供いたします。

物件の選定,融資,購入,管理、ワンストップサービス図

最初から最後まで、ご安心いただける米国不動産お取引を全力でサポートいたします。

セミナーお申し込みはこちら(無料)

日程/場所のご都合付かない方も、お気軽にお問い合わせください。 個別ご相談を賜ります。

tel:03-6263-9681 受付時間:月曜日~金曜日 9:30~19:30

Point 3.
様々なメリットがあるアメリカ不動産。
お客様の声も続々と届いています。

「オープンハウスだから安心して購入できた!」

オープンハウスを通じて
アメリカ不動産を購入された
お客様の声

米国不動産への投資は極めて合理性があると感じています

上場企業 K様

私はテキサス州に不動産を購入しましたが、米国不動産への投資は極めて合理性があると感じています。
まず、国内不動産と大きく異なって、米国不動産は建物比率が高いという点。これは、マーケットが中古流通によって成り立っているということで、投資の意味合いをさらに向上させてくれています。

次に、家賃相場自体が右肩上がりになっていて、賃料の下落リスクが少ないという点。
テキサスは人口増加が著しく、賃貸需要が旺盛のため、統計的にも家賃相場は上がり続けています。
1年での契約更新が慣習化されていることもあって、賃料が安定するだろうということが安心の下支えになりました。

もう一点あるとすれば、それは資産価値の安定性だと考えています。
人口減少が続く日本の不動産価値は、構造的に見れば先安感を否定できません。 この点、米国は国自体が成長しており、構造的に不動産価値が上昇する傾向にあるということも大きな魅力でした。

離れた土地から一括してお任せできるオープンハウスで購入しました

不動産関連企業 W様

元々アメリカに馴染みがあり、米国不動産を取り扱った経験もあり、購入自体に大きな抵抗はありませんでした。

ドル資産を形成する優位性や、アメリカでの投資メリットは十分認識しております。
ただ、離れた土地から米国不動産を扱うことはなかったので、一括してお任せできるオープンハウスで購入いたしました。
今では、2件目の米国不動産もオープンハウスさんで検討しております。

まずは、ぜひセミナーにご参加ください。
アメリカ不動産の説明はもちろん、個別相談も賜ります。

オープンハウス主催 アメリカ不動産セミナー

料金:
無料
内容:
米国のメリット、日本との比較、税メリットなど基礎からのご紹介
Seminar 1 Seminar 2

セミナーお申し込み・お問い合わせフォーム

送信内容をご確認ください

送信完了

セミナーお申し込み/
お問い合わせ 必須
氏名 必須
フリガナ ※任意
メールアドレス 必須
電話番号 必須

ご連絡可能な時間帯

ご所得 必須
ご資産・お借入状況 ※任意

・金融資産 ※預金、株式、債券、生命保険など
万円

・実物資産 ※土地、建物、貴金属など
万円


・借入残高 ※住宅ローン以外
万円

お問い合わせ内容 ※任意
書籍について ※任意

書籍『戦略的アメリカ不動産投資』をご存知ですか?

  • 営業・商談・勧誘目的でのご利用は固くお断りいたします。
  • お問い合わせ内容によっては、ご回答にお時間をいただく場合や、ご回答を差し上げられない場合もございます。あらかじめご了承ください。
  • 当社からのEメールでの回答の一部または全部を、当社の許可なく転載、二次利用することを固くお断りいたします。

送信された場合、「個人情報保護方針」をご確認頂けたものとしてお取り扱いさせていただきます。

ドメイン指定受信を設定されている場合に、メールが正しく届かないことがございます。「@openhouse-group.com」のドメインを受信できるように設定してください。

株式会社オープンハウス
会社概要

商号 株式会社オープンハウス(Open House Co., Ltd)
所在地 本社)
〒100-6312 千代田区丸の内2-4-1 丸の内ビルディング12F(総合受付13階)
Tel.03-6213-0775(代表)
各営業センターの住所・地図はこちら

銀座サロン&GINZA XI ラウンジ)※米国不動産事業の拠点
〒104-0061 東京都中央区銀座6-10-1 GINZA SIX 11F
Tel.03-6263-9681
アクセスのご案内はこちら
設立 1997年9月
代表者 代表取締役 荒井正昭
資本金 41億5,866万円
株式上場 東京証券取引所 市場第1部(証券コード 3288)
売上高(連結) 2018年9月期 3,907億円
2017年9月期 3,046億円
2016年9月期 2,472億円
2015年9月期 1,793億円
2014年9月期 1,121億円
従業員数(連結) 2,263名(2018年9月末現在)
決算期 9月
事業内容 1.不動産売買の代理・仲介事業
2.新築戸建分譲事業
3.マンション・ディベロップメント事業
4.不動産投資事業
5.不動産金融事業
6.前各号に付帯関連する事業
登録免許番号 宅地建物取引業免許 [国土交通大臣(3)第7349号]
不動産特定共同事業 許可番号 東京都知事 第106号
加盟団体 (公社)首都圏不動産公正取引協議会
(一社)不動産流通経営協会
(一社)全国住宅産業協会
取引金融機関 三菱東京UFJ銀行・三井住友銀行・りそな銀行・みずほ銀行・横浜銀行・三井住友信託銀行

お気軽にお問い合わせください

tel:03-6263-9681 受付時間:月曜日~金曜日 9:30~19:30