アメリカに、 家を持とう。

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東証一部上場

OPEN HOUSE

当社は、成長を続けている
「アメリカ不動産」事業を本格始動しました。

多くのメリットを享受でき、堅実な成長が見込まれるアメリカ不動産。 しかし、【物件の選定】【融資】【管理】など、様々な壁がお客様のお取引の妨げになっていると当社は考え、その壁を打ち破るべく「アメリカ不動産事業」を開始しました。 東証一部上場企業ならではの安心のもと、お客様のお取引を全力でサポートいたします。

オープンハウス主催 アメリカ不動産セミナー

トランプ政権下、米国不動産のメリット・リスクを解説。
米国不動産の基礎知識から、米国市場の特徴や日本との比較、
注目エリアの紹介まで、丁寧にご説明いたします。

※セミナー終了後、個別ご相談も賜ります
セミナーお申し込みはこちら(無料)

日程/場所のご都合付かない方も、 お気軽にお問い合わせください。個別ご相談を賜ります。

講師プロフィール

講師写真 常盤 創

常盤 創 / Hajime Tokiwa

1993年、現・株式会社大京に入社。主力事業である分譲マンションをはじめ、戸建仲介、中古不動産、投資不動産など、ほぼすべての中核事業を歴任し、2012年、オープンハウスへ入社。
100名の営業部隊のチームリーダーを努め、毎四半期、常に販売記録を塗り替え、当社の成長を支える。
社長室を経て、アメリカ不動産事業に参画する、不動産業界27年のプロフェッショナル

講師写真 飯田貴昭

飯田 貴昭 / Takaaki Iida

当・アメリカ不動産事業の立ち上げメンバーのひとり。現在、営業チームを全体統括するチームリーダー。セールス実績も、当社では最多で、当社シェア状況から類推しても、日本で一番多くの米国物件に触れている一人と言える。
アメリカの経済事情から、都市発展、その都市の成り立ち・歴史など、ありとあらゆる角度から不動産投資効果を検証する分析力は当社一。豊富な知識と、ポイントを抑えたわかりやすい解説が好評で、セミナーは毎回満員御礼を頂いている。

講師写真 Zachary L. Brodsky

Zachary L. Brodsky

ユタ州リアルエステートライセンス

母国アメリカでの大型住宅用土地の仕入れ・開発・販売に長く従事した経験を持つ、ユタ州生まれのアメリカ不動産投資プロフェッショナル。
米国経済の動向をネイティブとして肌感覚で理解しており、実際の米国人の賃貸及び売買実需状況を把握しながらの解説は必見。
日本9年滞在により、日米両国の視点を持つ、フランクなバイリンガル講師。

講師写真 齋藤新

齋藤 新 / Arata Saito

アメリカ不動産投資事業の立ち上げ時期に参画。直後、アメリカ本土、主にテキサス、オハイオへ渡り、米国における不動産事情や物件売買のリアルな状況を自身で調査した経験を持つ。
都市毎の不動産状況や仕入れ物件など、自身で、実際に見て、感じてきた実体験を、お客様に丁寧かつ簡潔に伝えるのがモットー。お客様からの評価も高い。

講師写真 梅田智久

梅田 智久 / Tomohisa Umeda

在学時から、アパレル系スタートアップを起業・経営後、オープンハウスへ入社という異色の経歴の持ち主。
戸建仲介の営業からキャリアをスタートさせ、1年目でトップセールスとして活躍。その後、人事・人材開発にて人材育成に注力。
米国不動産事業へは、2018年より参画。多彩なキャリア経験および人材育成で培われた「シンプルに伝える力」を活かし、難解な海外不動産投資のポイントをわかり易く説明。セミナー講師としてもお客様から評価が高い。

講師写真 井田光

井田 光 / Hikaru Ida

アメリカ不動産投資事業の立ち上げ時期に参画。直後より、アメリカ本土、特にオハイオ、テキサスに渡り、投資対象となる住宅物件の仕入れ業務に従事。併せて管理・修繕・リソーシングという当社の強みである管理体制の要を担当する現地パートナーとの協業という現場の経験を持つ。
現地で得た経験から、特に複雑な、物件購入後の賃貸管理や、物件修繕などの当社の実務や体制について、実体験を交えてのご提供には定評がある。

講師写真 阿部 航平

阿部 航平 / Kohei Abe

アメリカ不動産投資事業の立ち上げ時期に参画。直後、アメリカ本土、後に当社の商圏となるジョージア州アトランタを徹底的に調査した経験を持つ。
アトランタ経済の市場予測や不動産事情、さらには物件売買状況を知る阿部の解説には、ご案内する物件が佇む街並みの心地良さを想起させる臨場感がある。

※講師は変更になる可能性がございます。

OPEN HOUSEだからできる、
信頼と安心の「ワンストップサービス」を
ご提供いたします。

Point 1.
多くの資産家が注目。
なぜ今、アメリカに向かうのか。

下のグラフはそれぞれ、日米の人口推移、そしてアメリカの不動産価格の推移を表したものです。日本では、少子化による人口減少のため、住宅需要は漸減が予想されているのに対して、アメリカの不動産価格は上昇傾向にあり、2015年では1983年時点と比較して約3.4倍にのぼっています。アメリカは、出生率が高いことや移民が多いことなどを要因として、先進国では例外的に人口が増加しており、今後も住宅需要は高まっていくことが見込まれます。

人口推移の比較

出典:国連

アメリカ不動産の推移

ケース・シラー全米住宅価格指数

※2000年を基準の100とする
出典:S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC

それだけではありません。
の図は日米の消費者物価指数の比較です。
日本が横ばいなのに対して、アメリカでは健全なインフレーションが起きていることが見て取れます。
不動産価格も順調に上昇しており、投資の見返りが期待できるという点でも、アメリカは理想的な投資対象国なのです。

健全なインフレーション

日本とアメリカの消費者物価指数

出典:IMF

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日程/場所のご都合付かない方も、お気軽にお問い合わせください。 個別ご相談を賜ります。

tel:03-6263-9681 受付時間:月曜日~金曜日 9:30~19:30

Point 2.
異国の地、アメリカ。
物件の選定から、融資、管理までをサポート。

法律もシステムも日本とは違う、海外の不動産購入。
ネットを検索してみても、なにを信用していいか分からない…。

国内で培ってきたノウハウを最大限活用し、
物件の見極め、融資・購入から管理まで、オープンハウスにしかできないワンストップサービスをご提供いたします。

物件の選定,融資,購入,管理、ワンストップサービス図

最初から最後まで、ご安心いただける米国不動産お取引を全力でサポートいたします。

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Point 3.
様々なメリットがあるアメリカ不動産。
お客様の声も続々と届いています。

「オープンハウスだから安心して購入できた!」

オープンハウスを通じて
アメリカ不動産を購入された
お客様の声

米国不動産への投資は極めて合理性があると感じています

上場企業 K様

私はテキサス州に不動産を購入しましたが、米国不動産への投資は極めて合理性があると感じています。
まず、国内不動産と大きく異なって、米国不動産は建物比率が高いという点。これは、マーケットが中古流通によって成り立っているということで、投資の意味合いをさらに向上させてくれています。

次に、家賃相場自体が右肩上がりになっていて、賃料の下落リスクが少ないという点。
テキサスは人口増加が著しく、賃貸需要が旺盛のため、統計的にも家賃相場は上がり続けています。
1年での契約更新が慣習化されていることもあって、賃料が安定するだろうということが安心の下支えになりました。

もう一点あるとすれば、それは資産価値の安定性だと考えています。
人口減少が続く日本の不動産価値は、構造的に見れば先安感を否定できません。 この点、米国は国自体が成長しており、構造的に不動産価値が上昇する傾向にあるということも大きな魅力でした。

離れた土地から一括してお任せできるオープンハウスで購入しました

不動産関連企業 W様

元々アメリカに馴染みがあり、米国不動産を取り扱った経験もあり、購入自体に大きな抵抗はありませんでした。

ドル資産を形成する優位性や、アメリカでの投資メリットは十分認識しております。
ただ、離れた土地から米国不動産を扱うことはなかったので、一括してお任せできるオープンハウスで購入いたしました。
今では、2件目の米国不動産もオープンハウスさんで検討しております。

まずは、ぜひセミナーにご参加ください。
アメリカ不動産の説明はもちろん、個別相談も賜ります。

オープンハウス主催 アメリカ不動産セミナー

料金:
無料
内容:
米国のメリット、日本との比較、税メリットなど基礎からのご紹介
Seminar 1 Seminar 2

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・金融資産 ※預金、株式、債券、生命保険など
万円

・実物資産 ※土地、建物、貴金属など
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・借入残高 ※住宅ローン以外
万円

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書籍について ※任意

書籍『戦略的アメリカ不動産投資』をご存知ですか?

  • 営業・商談・勧誘目的でのご利用は固くお断りいたします。
  • お問い合わせ内容によっては、ご回答にお時間をいただく場合や、ご回答を差し上げられない場合もございます。あらかじめご了承ください。
  • 当社からのEメールでの回答の一部または全部を、当社の許可なく転載、二次利用することを固くお断りいたします。

送信された場合、「個人情報保護方針」をご確認頂けたものとしてお取り扱いさせていただきます。

ドメイン指定受信を設定されている場合に、メールが正しく届かないことがございます。「@openhouse-group.com」のドメインを受信できるように設定してください。

株式会社オープンハウス
会社概要

商号 株式会社オープンハウス(Open House Co., Ltd)
所在地 本社)
〒100-6312 千代田区丸の内2-4-1 丸の内ビルディング12F(総合受付13階)
Tel.03-6213-0775(代表)
各営業センターの住所・地図はこちら

銀座サロン&GINZA XI ラウンジ)※米国不動産事業の拠点
〒104-0061 東京都中央区銀座6-10-1 GINZA SIX 11F
Tel.03-6263-9681
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名古屋サロン)※米国不動産事業の拠点
〒450-8711 愛知県名古屋市中村区名駅4丁目7-1 ミッドランドスクエア 11階
Tel.052-588-2650
アクセスのご案内はこちら
設立 1997年9月
代表者 代表取締役 荒井正昭
資本金 42億2,130万円
株式上場 東京証券取引所 市場第一部(証券コード 3288)
売上高(連結) 2018年9月期 3,907億円
2017年9月期 3,046億円
2016年9月期 2,472億円
2015年9月期 1,793億円
2014年9月期 1,121億円
従業員数(連結) 2,301名(2019年3月末現在)
決算期 9月
事業内容 1.不動産売買の代理・仲介事業
2.新築戸建分譲事業
3.マンション・ディベロップメント事業
4.不動産投資事業
5.不動産金融事業
6.前各号に付帯関連する事業
登録免許番号 宅地建物取引業免許 [国土交通大臣(3)第7349号]
不動産特定共同事業 許可番号 東京都知事 第106号
加盟団体 (公社)首都圏不動産公正取引協議会
(一社)不動産流通経営協会
(一社)全国住宅産業協会
取引金融機関 三菱東京UFJ銀行・三井住友銀行・りそな銀行・みずほ銀行・横浜銀行・三井住友信託銀行

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