01
新制度に対応した個人償却手法
初年度から1,000万円(※)の減価償却が可能。国税庁OBの税理士が監修する、米国不動産を活用した最新の償却手法を提供します。※物件価格によって多少前後いたします
02
資産分散と為替リスク対策
米国の安定成長を活かし、ドル建て不動産投資で効果的な資産分散を実現。年2%超の経済成長を続けるアメリカの不動産所有で、通貨分散と資産価値の長期的成長を同時に追求できます。
03
契約から売却まで全て日本語で完結
プライム市場上場企業がアメリカ不動産投資を全て日本語でサポートします。現地業者との直接契約リスクはなく、入居者との交渉も不要です。物件管理から周礼の売却まで一貫して対応致します。
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アメリカ不動産投資で実績No.1
事業開始から6年半で、オーナー3,000名以上、管理物件5,100棟を突破。米国不動産取引で5年連続No.1。信頼性の高いサービスをお届けします。※日本マーケティングリサーチ機構調べ
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該当するものがない
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今が狙い目と言われている、オープンハウスの「米国不動産投資」が注目されています。下記の特徴の中で気になるものは？※複数選択可
