オープンハウスのアメリカ不動産投資

Generated with Avocode.シェイプ 2 0120-433-704

月 - 金 9:30〜19:00

詳細解説 1 アメリカ不動産を買う=アメリカを買う

■アメリカを買おう、とバフェットは言った

「アメリカ不動産を買うとは、つまりアメリカそのものを買うということです。アメリカを買いましょう」

オープンハウスがアメリカ不動産投資をおすすめする理由を端的に表現すると、上の言葉に集約されます。これは私たちのオリジナルな言葉ではありません。投資の神様として知られるウォーレン・バフェットが、リーマンショック直後の2008年にニューヨーク・タイムズに寄稿した記事のタイトルから来ています。

「Buy American. I Am.(アメリカを買いなさい。私は買っています)」と題されたその記事の中で、バフェットは暴落中の米国株を買うことを推奨しました。「アメリカの健全な企業なら、長期目線では繁栄するはずだ」という趣旨の一節もあり、アメリカ経済の底力(もっと言えばアメリカの国力そのもの)への信頼感が読み取れます。

実際、記事が公開された日には8,979ドルだったダウ平均は、10年後には25,798ドル(約2.58倍)になりました。バフェットが信じたとおり、アメリカは強くたくましかったのです。

⇒アメリカが“買い”な理由をより詳しく
「国力に裏打ちされたローリスク・ミドルリターン」

■不動産価格はエリアの浮き沈みと連動する

ここまでの説明に「アレ?」と思った方もいるかもしれません。その違和感は正しいものです。バフェットがすすめたのはアメリカ“株式”だったのに対し、私たちがおすすめしているアメリカ“不動産”だからです。ですが、意図していることは変わりません。国力への反応という意味で言えば、むしろ不動産のほうが株よりもズレが少ないとすら言えます。

株式価格は、各企業の業績を反映します。アメリカ経済が好調であれば、アメリカ株式市場全体も好調に推移しますが、個別銘柄で見ればボラティリティ(価格の変動性)が大きく、銘柄によっては全体のトレンドに反して下落するものも当然あります。

一方、不動産価格は株式に比べてボラティリティが少なく、トレンドに沿った値動きをします。アメリカの不動産価格は、アメリカ全体の経済成長や人口増加に支えられ、リーマンショック期を除いて過去30年間、一貫して上昇を続けています。価格下落期であったリーマンショック期も、およそ7年程度で回復し、現在はリーマンショック前の水準を超えて価格上昇を続けています。

私たちがアメリカ“不動産”をおすすめするのは、経済成長や人口増加という、アメリカという国そのものの成長の恩恵をダイレクトに受けられるからなのです。

なぜ“不動産”なのかを別の角度から考え
「不動産とは、両替機であり、現物であり、償却資産である」


invest_content_01

■貨幣価値低下時代において、投資はむしろリスクヘッジ

投資というと、一般的には“リスクを取る”行為だと考えられてきました。たしかに、投資したものの価値が下がる可能性があるという点では、常にリスクが付きまといます。

ただし、この考え方は「貨幣(円やドルなどの法定通貨)の価値が大きく下がることはない」という前提があってはじめて成り立つものです。いつ円の価値が暴落するか分からない、1万円札がただの紙切れ同然になるかもしれないという状況を考えてみてください。人々はきっと、我先にと現金を引き出し、当面の必要物資を買い揃え、余った分をゴールド、不動産などの実物資産に変えるでしょう。

貨幣の価値が下がる局面では、投資はむしろリスクヘッジになるのです。そして、その貨幣価値が今、世界的にジワジワと下がっています。背景には、貨幣の過剰発行や低金利施策などの各国の経済事情があり、この大きなトレンドは少なくとも数年単位で逆ブレすることはないと言われています。

その意味では、資産を現金のみで持っていることも、一定のリスクを取っているということになるのです。

現金信仰がリスクになる理由をより詳しく
「貨幣価値はなぜ下がっている?」


■「国内から考えはじめる」は正解か?

「日本の不動産と比べてどうなの?(儲かるの? リスクはないの? 等)」

アメリカ不動産をご案内する際に、よく受ける質問です。お気持ちはよく分かりますし、もちろん様々な違いはあるので説明させていただくのですが、そのうえで考えてしまいます。日本を基準に考えてしまうのは、日本人のディスアドバンテージだと。

自分が生まれ育った国であるということを忘れて、ロジカルに各国のポテンシャルを比べたら、不動産購入の候補地として、アメリカより先に日本が挙がることはないはずだからです。国内不動産が急成長していた時代があったばかりに、グローバルな視点を持つ機会を逸してしまったのかもしれません。

かたや、人口が減少に転じ、GDP成長率が0.65%※の日本。対して、現在もゆるやかに人口が増え続けており、GDP成長率も2.33%※と日本の約3.6倍のアメリカ。シンプルに考えれば、どちらの不動産需要が強いかは明らかです。
※2019年のデータ

現に、中国人投資家たちはこぞって米国不動産を購入しています。近年、日本の不動産を購入しはじめたことが話題になっていますが、米国不動産への投資額はその比ではありません。彼らをそのままマネをする必要はありませんが、フラットな投資姿勢は見習いたいものです。

中国人投資家の動きをより詳しく知る
「中国人投資家が米国不動産を買う理由」

みなさまのご要望に合わせ、お選びくださいませ。

お選びくださいませ。みなさまのご要望に合わせ