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今夏、アメリカ北部とカナダを記録的な猛暑が襲いました。各都市で連日、摂氏40度を超える暑さが続き、カナダでは47度近い気温を観測した都市も。例年と比べて14〜28度も高い気温が続き、人々の生活にもさまざまな影響を及ぼしました。
連日の猛暑は、地域全体に高気圧が居座ることで熱が閉じ込められる「ヒートドーム」と呼ばれる現象に起因するものと見られており、これが熱波が同じ地域に留まり続ける大きな原因になったようです。
今年のような大規模なヒートドーム現象は、過去に例が見られないような異常気象ではありますが、こうしたヒートドームの背景に地球温暖化の影響を指摘する見方もあり、今後またこうした異常な熱波に襲われる可能性も決して低くありません。
特に都市部では、周辺の郊外部に比べて気温が高くなる「ヒートアイランド現象」も発生しやすいため、暑さのリスクが高く、不動産という観点からも物件オーナーは対策を考える必要性があります。
今後の不動産ビジネスには、猛暑への対策や居住者の快適性を確保する工夫が、今以上に求められるようになるでしょう。
例えば、アメリカ北西部などの比較的涼しい地域ではエアコンを所有していない世帯もこれまでは多かったようですが、今年のような猛暑に襲われた場合、エアコンのない賃貸物件は借り手が躊躇したり、居住者がより快適な物件を求めて出て行ってしまったりする可能性も大いに考えられます。
商業不動産においても同様で、猛暑が発生すると空調設備の整っていない施設や屋外モールの小売売上は減少する可能性が高いでしょう。また空調効率が悪いと、光熱費などのコストも増えることになります。テナント、バイヤー、消費者など、施設に関連する多くの人が猛暑のリスクを認識するほど、快適な温度を維持できる不動産の価値は増していくはずです。
こうしたことから、物件オーナーが猛暑対策に投資を行うことで得られる恩恵はさまざま考えられます。一見、投資効果が低そうな “暑さ”への対策ですが、「テナントの利便性向上」「運用コスト削減」「事業の継続可能性の向上」「ブランディング強化」「利用者の増加」など、さまざまなメリットをもたらしてくれる可能性は非常に高いと言えるでしょう。
実際に北米の不動産業界では、さまざまな暑さ対策に取り組み始めている人が増えてきています。
住宅の暑さ対策という意味では、もともと気温が高い南東部や南西部の地域が一歩リードしている状況です。こうした地域においては、太陽の向きや建物の配置の考慮、適切な熱障壁や断熱材の選定、太陽光を遮るパッシブソーラーといった手法が一般的な手法として定着しています。
とはいえ、こうした猛暑に対する備えは、湿度などの地域要因にも左右される部分も大きく、全地域に適用できるような普遍的な“正解”はありません。しかし、地域を問わず、ある程度の効果が見込める施作ももちろんあり、例えば白地に近い素材や塗装で熱の吸収を防いだり、建築物や自然物によって日陰を増やしたり、停電時でも室内温度を安定させる空調システムを選択することなどが挙げられます。こうした基本的な施作でも、暑さによって死者が出るような極端な状況は十分、回避できるでしょう。
日本でもここ数年、夏季に大規模な豪雨被害が発生するなど、気候変動の影響を肌で感じる機会が増えています。気候変動や温暖化という言葉を聞くと、地球規模の大きな話題で、自分の生活とはどこか縁遠いような印象を受ける人も多いかもしれませんが、今回言及した猛暑問題のように、私たちの生活に大きな影響を及ぼしているのは紛れもない事実です。
不動産ビジネスにおいても、暑さに対してしっかりとした対策を取ることが、物件の付加価値を高める重要なファクターへと、今後よりつながっていくと言えそうです。
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